リスティング広告利用時の注意点
バリューコマース アフィリエイトでは、リスティング広告の利用に際し、一定のルールを定めております。利用時には、ルールを確認のうえ守るようにしてください。
リスティング広告利用の前に
リスティング広告とは、検索エンジン（Googleなど）の検索結果ページに、検索キーワードと関連性の高いサイトを有料で上位表示できる広告です。サイト運営者が集客手法のひとつとして、利用することがあります。
リスティング広告の利用を考えている場合には、以下を確認しましょう。
禁止行為をしたらどうなるの？
バリューコマース アフィリエイトでは、禁止行為を確認次第、注意喚起をしています。注意喚起後も不正行為を繰り返したり、出稿状況が悪質だと判断した場合は、広告主との提携解除・指導・報酬支払いの停止につながり、強制退会処理の対象となります。
リスティング広告利用OK
広告主ごとにリスティング広告の利用可否を管理画面上で確認することができます。
利用可否表示一覧
| リスティング可 | リスティング一部可 | リスティング不可 |
|---|---|---|
| NGワード以外は利用OK | 一部のワードのみOK | すべてNG |
プログラム検索画面にて、リスティング広告利用OKの広告主を指定して、検索することもできます。
広告主ごとに定められたルール
広告主ごとに、NGワードや注意点などのルールが定められています。管理画面上「広告主詳細（プログラム詳細）」で確認のうえ、守るようにしてください。
禁止行為
広告主ごとに、NGワードや注意点などのルールが定められています。管理画面上「広告主詳細（プログラム詳細）」で確認のうえ、守るようにしてください。
リスティング広告利用NGの広告主なのに利用する
絶対にやめてください。
NGワードで出稿する
NGワードは、原則「部分一致」で、「対象外キーワード」としてご登録ください。
虚偽表示をする
リスティング広告の表示とリンク先内容が異なるといった、ユーザーの誤解を招く行為は禁止しています。
広告主の公式サイト・広告と誤認させる
広告主の公式サイト・広告であるかのように誤認識させる行為は禁止しています。
例
- 「公式」と表記（例：バリューコマース公式）
- 会社名・商品・サービス名を含むキーワードを使い集客
- 会社名・商品・サービス名を含むドメイン
- 広告主サイトのTOPページや、商品・サービスのランディングページをスクリーンショットし、自身のサイト一面に掲載
古い情報、誤った情報を掲載する
広告テキスト・リンク先ページの商品価格や金利、キャンペーン実施期間などは公式サイトの最新情報とそろえる必要があります。虚偽内容とならないよう、細めな更新をこころがけてください。
注意事項
- バリューコマース アフィリエイトの管理画面上「広告主詳細（プログラム詳細）」に記載のあるリスティング禁止ワード、リスティングに関する注意点は必ず守ってください。違反をした場合には、広告主との提携解除・指導・強制退会・報酬支払いの停止につながり、強制退会処理の対象になります。
- その他、各リスティング広告サービス（Google広告、Yahoo!広告など）の定める禁止行為については、管理会社の規約をご確認のうえ運用をお願いします。各リスティング管理会社の規約については、バリューコマース アフィリエイトでは問い合わせを受け付けておりません。ご了承ください。
重要絶対ダメ！ アフィリエイトNG行為
知らないうちにNG行為をやってしまっていませんか？ 自身のサイトを確認し、該当箇所があればすぐに対応をする必要があります。
アフィリエイトNG行為の例
- 許可なく書籍や映像作品などの画像等を使用し、著作権の侵害をしている
- 会社名・商品名（商標）を含むドメインでサイトを作り、商標権の侵害をしている
- 「公式」表記や、広告主サイトのスクリーンショット多用で、ユーザーが広告主の公式サイトだと勘違いしてしまうような宣伝方法をとっている
- 実際より著しくいいもの・安いかのような書き方をし、誇大・虚偽の表現をしている
- 広告主や代理店などからの依頼で、ステルスマーケティング（ステマ）をしている
- 児童ポルノ、児童買春、自殺サイト、薬物の使用を促す内容など、公序良俗や法律に違反している
- 禁止キーワードでリスティング広告をだしている
これらはほんの一部です。下記よりアフィリエイトNG行為を必ずご確認のうえ、正しくアフィリエイト運営をしてください。
アフィリエイトNG行為は絶対にやめてください。
※アフィリエイトNG行為をすると、広告主との提携解除・指導・強制退会・報酬支払いの停止につながり、強制退会処理の対象となります。
※法律によっては事業者（広告主）だけでなく、アフィリエイトサイト運営者も法的責任を問われ、損害賠償請求や刑事罰に処されるケースがあります。
